接種した妊婦の82％が流産した

事実を隠蔽・改竄し続けたファイザー社：

ファイザー社の調査データによれば、ワクチン接種を受けた妊婦の82％が流産したことを明らかにしている。この結果は、ファイザー社のみならず、我々にとっても衝撃的である。そのため、彼らは意図的にカウントを停止した。ファイザー社は、その後の追跡調査すら行っていない。データの結果が非常に悪く、期待されるような作用を裏切る場合、誠実な企業は数値に適応してジャブを停止する筈である。然しながら、ファイザー社のように悪質な企業は、目標に一致するよう数字を操作するだけである。

ファイザー社のキラー・レポートを読んだAmerica First ReportのJD・ルッカ―は、以上のように報告している。問題となったキラー・レポートの表題は、以下に記す通りである。

ファイザーの裁判所命令によるFOIA要求への準拠により、毎月大量の有害なデータが削除されている。彼らのCovid-19「ワクチン」の研究、開発、および実施は、薬が安全でも効果的でもないという警告の兆候にうんざりしていた筈である。しかし、最新のリリースは、薬物が安全でないことを明らかにするだけでなく、ファイザーが数字を操作することによってデータを隠そうとしたため、非常に危険なものになる可能性がある。データの操作や隠蔽は非常に露骨なので、それが単なるエラーである可能性は全くない。

ファイザー社の試験には、270人の妊婦が含まれていたと報告している。最初の34人は結果が報告されたが、接種による副作用の結果は非常に恐ろしいために、残りの236人の被験者は追跡されなかったのである。ファイザー社は、歴史上最大の薬害の危機に瀕していることを考慮して、問題をさらに明らかにするよりも、問題を隠蔽することを選んだ。

ここで、上記のキラーレポートの12ページを、以下に紐解いてみる。

妊婦への接種に関する、該当部分を切り出すと以下のデータが得られる。

Pregnancy cases: 274 cases including:

• 270 mother cases and 4 foetus/baby cases representing 270 unique pregnancies (the 4

foetus/baby cases were linked to 3 mother cases; 1 mother case involved twins).

• Pregnancy outcomes for the 270 pregnancies were reported as spontaneous abortion (23),

outcome pending (5), premature birth with neonatal death, spontaneous abortion with

intrauterine death (2 each), spontaneous abortion with neonatal death, and normal outcome (1

each). No outcome was provided for 238 pregnancies (note that 2 different outcomes were

reported for each twin, and both were counted).

妊娠例：以下の274例を含む

•270人の母親の症例と、270人のユニークな妊娠を表す4人の胎児/赤ちゃんの症例（4人の胎児/の症例は3人の母親の症例に関連していた。1人の母親の症例は双子を含んでいた）。

•270の妊娠の妊娠結果は、自然流産（23）、保留中の結果（5）、新生児死を伴う早産、子宮内死を伴う自然流産（各2）、新生児死を伴う自然流産、および正常な結果（各1）として報告された）。238の妊娠については、結果は提供されなかった（双子ごとに2つの異なる結果が報告され、両方がカウントされたことに注意すること）。

124 mother cases, 49 non-serious and 75 serious, reported clinical events, which occurred in the vaccinated mothers. Pregnancy related events reported in these cases coded to the PTs Abortion spontaneous (25), Uterine contraction during pregnancy, Premature rupture of membranes, Abortion, Abortion missed, and Foetal death (1 each).

124人の母親の症例、及び49人の非重篤な症例と75人の重篤な症例が、ワクチン接種を受けた母親で発生した。臨床イベントとして報告された症例で、妊娠関連のイベントは、PTの自然流産（25）、妊娠中の子宮収縮、前期破水、流産、流産の失敗、および胎児の死亡（各1）にコード化されている。

リリースされた文書から判明した事実

最早、過去236回の妊娠の結果を知ることは決して出来ない。ファイザー社が公表を躊躇ったデータに基づくと、試験中にワクチンを打たれた妊婦の、少なくとも82％が流産したことが分かっている。透明性確保のために、公衆衛生及び医療の専門家達（PHMPT）は、情報公開法の手段を介してワクチンの認可に関連する文書を要求し、次にFDA（食品医薬品局）を訴えた。2022年1月初旬、連邦裁判官はFDAに対し、処理に数十年かかると主張する文書を段階的にリリースするよう命じた。PHMPTは、ファイザーの機密文書が利用可能になった段階で、それを公開した。

最新のリリースでは、2022年5月2日に、「reissue_5.3.6 postmarketingexperience.pdf 」というタイトルのドキュメントが 12ページ開示され、2021年2月8日までに270人の女性が妊娠中にmRNA注射を受けたとされる。然しながら、238件のケースは追跡されていない。よって、結果は提供されなかった。したがって、これらの女性の妊娠結果は不明である。

何故、大多数のケースが追跡されなかったのか。最も可能性の高いシナリオは、mRNAワクチンに固有の危険性を隠蔽する為である。データが削減されたため、270人の妊娠のうち28人の既知の流産があったと彼らは主張することが出来た。例えば、それは10.4％であり、米国の平均10％-15％の範囲内にある為、問題視されない数値である。言い換えれば、彼らが「許容出来る数」の流産を記録すると、ファイザー社は、単に数えるのをやめたのである。

同じ文書の12ページによると、270人の妊婦のうち124人が何らかの副作用（49人の非重篤、75人の重篤）を持っていたため、注射を打たれた妊婦の88％が、妊娠中に追跡されなかったのである。こうした事実関係は、深く懸念されている。分かっているだけで、34人の妊娠に於いて、報告書は28人の赤ちゃんが子宮内または出生時に死亡したことを示している。1つの結果のみが正常として報告され、残りの5つは「保留中」として報告された。

ファイザー自身のデータを分析すると、文書化された妊娠結果の82％〜97％が死亡に至ったことは明らかである。15ポイントの変動は、「結果保留中」カテゴリの最終結果によって異なってくる。「このレポートは、昨年リリースされた情報を確認するものである」と、オペレーションレスキューのトロイニューマン社長は述べている。「この重要なデータを一般に公開しない責任者に対して、何らかの説明責任が課せられることを強く希望する」とも、彼は付け加えた。

初期の調査から、より多くのデータが流出するにつれて、ファイザー社が結果を隠しておく目的で、非常に懸命に抗った理由が明らかになりつつある。彼らの「ワクチン」は人々を殺していて、そして何より、彼らはこれを最初から知っていたのである。

日本に於ける妊産婦へのワクチン接種の対応

一方で、日本の状況は如何なるものなのか。例えば、「衆議院議員河野太郎公式サイト」では、「職域会場における妊婦への接種について」と題するページで、以下のように主張している。この通知の日付は2021年8月10であり、送信元が内閣官房、厚生労働省予防接種室となっている点に留意すべきである。ファイザーのキラー・レポートが開示されたのは年初であり、2021年8月10日時点では、「ジャブされた妊婦の82％が流産した」とする、ファイザー社の機密データを、誰も参照することが出来なかった為である。然しながら、精確なデータが開示された後も、全くそれらを顧慮することもなく、旧態依然の認識から動けない河野太郎氏には、その発言も含めて、大いに問題があると言えよう。

「妊娠中、授乳中、妊娠を計画中の方を接種対象外としている会場もあると聞いておりますが、ワクチンを接種することはできます。ただし、妊娠中の方への接種については、妊娠への悪影響は示唆されていないものの、安全性に関するデータが限られていることから、新型コロナワクチンの対象者に適用される接種への努力義務は、妊娠中の方には適用されておりません。こうしたことも踏まえ、そうした方には、接種のメリットとデメリットをよく検討し、予診医と相談の上、接種を判断していただくようお願いしているところです。職域接種会場においても、妊娠中の方などについて、一律に対象外とすることなく、接種を希望する方への適切な対応をお願いいたします」

以上の根拠となるのは以下の学会の通知だと河野氏は断り書き（伝聞調の）を入れている。

「なお、三学会（日本産婦人科学会、日本産婦人科医会、日本産婦人科感染症学会）からの合同のお知らせにおいて、既に多くの接種経験のある海外の妊婦に対するワクチン接種に関する情報に基づき、妊娠中の方もワクチンを接種することができるとしています」

妊産婦へ宛てた三学会の通知である、「新型コロナウイルス（メッセンジャーRNA）ワクチンについて」の中で、何らの科学的根拠も示されず、以下のような表現が用いられている。

「皆さまが最も関心のある「妊婦さんへの接種」については、すでに多くの接種経験のある海外の妊婦に対するワクチン接種に関する情報では、妊娠初期を含め妊婦さんとおなかの赤ちゃん双方を守るとされています。また、お母さんや赤ちゃんに何らかの重篤な合併症が発生したとする報告もありません。したがって日本においても、希望する妊婦さんはワクチンを接種することができます」

この了見は、如何なるエビデンスに基づいて書かれたものか全く定かではなく、ファイザー社自身が公開したデータ（キラー・レポート）と大きな齟齬がある。河野太郎氏も含め、三学会のメンバー達は、このファイザー自身によるレポートについて、不感症的な態度に終始しているものと見える。そして、何らの科学的根拠も示されていないにも係らず、ここまで断定出来る理由は、我々には皆目見当がつかない。認知の歪みか、頑迷さのいずれか、説明が付かないほど愚かだと言って良い。

河野太郎氏のセルフ・コントラディクション（自己矛盾）

余談だが、先だって、河野太郎氏が新型コロナ感染症に罹患したとのことである。彼は、「ワクチンを接種していれば新型コロナ感染症には罹患しない」とまで言ってのけた人間である。では何故、彼はウイルスに感染したのであろうか。彼自身が接種を受けていた場合、ワクチンには感染を防ぐ能力が無かったことの証左になる。もし彼が接種を受けていなかった場合、あれほど自ら「ワクチンは安全で有効である」と称しておきながら、何故、接種しなかったのか理由が不明となる。これは、自己矛盾も甚だしいケースだと言って良い。彼の主張（妊産婦への接種が可能である）の根幹は、三学会（日本産婦人科学会、日本産婦人科医会、日本産婦人科感染症学会）からの伝聞情報に基づいている。然しながら、FDAが開示した文章には、上述したように、「124人の母親の症例、及び49人の非重篤な症例と75人の重篤な症例が、ワクチン接種を受けた母親で発生した」と書かれている。

「お母さんや赤ちゃんに何らかの重篤な合併症が発生したとする報告もありません」として、妊産婦への投与を認めた三学会は、ファイザー社のキラー・レポートの記述を完全に無視している形になる。明らかに妊婦への影響が見られたとする、レポートの内容を無視する理由は、一体何であろうか。

COVIDワクチンを接種した後、世界中の多くの女性が月経出血の不規則性を訴えている。重い月経出血（月経過多）を経験している人もいれば、生理前の出血や頻繁な出血（月経過多・多月経）を経験している人や、閉経後の出血を訴えている人も存在する。2021年4月5日の時点で、MHRAの有害事象報告に記録された、膣出血を含むワクチン接種後の月経不順の約958例が確認されている。COVIDワクチン・アストラゼネカの月経不順の症例はファイザーの2倍であった（それぞれ643対315）。異なる文化的文脈の、多くの女性がそれについて話すことを不快に感じたかもしれない。それがワクチン関連であると思わなかったかも知れない。または単なる疑いに過ぎないかもしれないため、実際の症例数はファーマコビジランス・システムに記録された数よりはるかに多いと予想される。有害事象報告システムに公式報告をするようにすら、彼らの臨床医によって奨励されていないのが実情である。

COVID19ワクチンの投与後の出血、血餅、血小板減少症の最近の報告があり、既存の凝固障害のある人や、特定の薬を服用している人に対する遺伝子ワクチンの安全性について懸念が高まっている。規制当局はまた、患者と医療専門家に、脳に対する潜在的に致命傷となる、いわゆる血栓が原因となる脳静脈洞血栓症（CVST）の典型的な症状を経験した場合、十分警戒し、迅速な医療支援を求めるよう警告を発している。欧州医薬品庁はまた、製品特性の要約を改訂し、血小板減少症（血小板減少症）をVaxzevria、すなわちCOVIDワクチンAstra Zenecaの「一般的な」副作用（すなわち、100分の1から10分の1）としてリストアップした。「重度の月経出血」は、血小板障害の根底にある女性で以前に報告されている[5]。ワクチンによって誘発された血小板減少症は、COVID19ワクチン接種後に、さまざまな国の女性が経験した重い月経出血の最近の発生の説明である可能性がある。多くの女性の失血は、重度の貧血を引き起こし、血小板減少症をさらに悪化させる可能性があり、したがって、出血や血栓のリスクを大幅に高める可能性がある。

承認後のケースの評価（2021年2月28日までの累計）に於いて、報告期間中の症例の総数（42086例）を調べると、①妊娠中および授乳中のこれらの使用例のレビューから明らかになった安全信号は存在しなかったとされ、②非小児集団と比較したこれらの症例のレビューに基づいて、新しい重要な安全性情報は特定されなかった、とある。

2つの資料から分かることは、ファイザー社が致死性の可能性があるワクチンを、安全だと偽って販売していた証拠に値するという点である。妊婦や小児に打つと、いかなる結果をもたらすか、ファイザー社は知っていた。結論から言えば彼らは詐欺を働いたのであり、利益のために、こうした重要な情報を隠蔽し続けたのである。ファイザー社の最高責任者のブーラ―は、TVのインタビューに於いて、自らは接種していないと公言していた。これは極めて悪質な「殺人」に相当するだろう。FDAやA・ファウチも無関係ではない。

新型コロナワクチンは要指導医薬品である。PMDAによる通知「副作用/有害事象が疑われる症例報告に関する情報について（平成16年度以降の報告）」の中に、「要指導/リスク区分」とする項目がある。例えば、被疑薬が要指導医薬品に該当する場合には「要指導医薬品」と表示され、一般用医薬品の場合には該当するリスク区分が表示されると記載がしてある。実は、新型コロナワクチンは要指導医薬品である。何故なら、「劇薬医薬品」だからである。よって、極めて慎重に、モニタリングされなければならない。

要するに、要指導医薬品とは、医療用医薬品から医薬品に変更となってからの期間が比較的短いものや、劇薬がそれに該当する。そのため、使用する際は特に注意が必要で、薬剤師の説明を受けなければ購入出来ない。要指導医薬品、すなわち、劇薬医薬品は一般の医薬品として販売されることはない。一般の医薬品は、そうした基準に該当しない。要は、コロナワクチンは劇薬医薬品であり、治験実施してない特例承認に留まっており、取り扱い説明の中にある「集団接種」には大きな危険がある。

元々、予防接種に関する我々の指摘自体は、広範に渡っている、小児だけではなく、妊婦や高齢者は当然として、接種に関わる全ての対象群について我々は指摘してきた。小児、高齢者、妊婦の薬物動態が重要だと、我々は指摘、とりわけここでは、新生児、乳児、小児への接種について、本稿の著作者としての立場から提言している。例えば、小児科領域において、生後4週間までを新生児、2歳未満を乳児というが、この新生児と乳児の時期では生体機能の発達が著しいため、薬物投与において特に注意が必要となることが分かっている。

一般に、小児の薬物代謝速度は成人よりも大きくなる。成人に比べて単位体重当たりのクリアランスは大きくなり、消失半減期は短くなる。よって、小児への薬物投与では、分布容積などのさまざまな要素が成人と比べて異なってくるため、小児に薬物を投与する場合は、薬物量を調節しなければならない。更に以下では、妊婦への投与について図を用いる。

妊婦の薬物動態について。とりわけ、妊婦（若い生殖世代）において注意する点は以下の三つである。即ち、①胎盤透過性、②催奇形性、③乳汁への移行性とされる。この三つが、薬物投与において最も注意しなければならない点である。以下は「一般向けの薬の情報から薬学の専用分野の情報サイト」の説明による。

薬物動態についての注意点

妊婦時では組織間液量や循環血流量が増加し、その結果として分布容積が増加する。水分が増加するということは、アルブミン濃度が低下するということである。これにより、遊離型薬物が増加する。遊離型薬物が増加するということは、その分だけ糸球体によってろ過されやすくなる。つまり腎排泄が増大し、定常状態での血中濃度が減少するのである。①薬物における胎盤通過は、母体に存在する遊離型薬物が受動拡散によって移行する。このときの移行速度は母体と胎児間の濃度勾配によるものであり、イオン型薬物よりも非イオン型薬物の方が透過しやすい。また、②胎児中のアルブミンは母体よりも高濃度で存在するため、タンパク結合性が高い薬物にも注意する必要がある。③薬物の乳汁移行では、母体中の遊離型薬物の受動拡散によって移行する。

こうした事実からも、高齢者や小児に関わらず、若い生殖世代の妊婦への投与は、極めて慎重であるべきである。②のタンパク結合性が高い薬物の接種や、③の乳汁が受動拡散する点など、極めて慎重に考察すべきなのである。舌禍では済まない公式の発言（妊婦への投与も安全である）に関しては、河野元ワクチン大臣の無知には呆れるばかりであるが、4月30日付けでファイザー社によってFDAに対して報告された、機密文書をつぶさに調べてみると、催奇形性への言及が明瞭に為されているのが分かるのである。

全てにおいて、厳格な科学的、統計的、医学的アプローチで薬の臨床試験は行われている。マウスによる実験で、心筋炎や死亡などでれば開発中止するべきだと、東京理科大教授の村上教授は指摘している。これは、当然の判断で、常識だとした同教授の指摘は、臨床試験のことも踏まえた解説であり、的確である。

つまり、全ては政府の自作自演劇である。我々の見解では以下の如くなる。「特例承認」は緊急に使用する必要があるためのものであったこと。政府は法を無理やり改正しているが、その必要性に関し大いに疑義があること。緊急にワクチンなど打つ必要性はなかった筈だったこと。陽性者を偽り、扇動して「緊急性」を勝手に自作自演していただけであること。この3点が挙げられよう。

「承認」に対するブレーキは存在していない。国は条件付き「早期承認制度」と呼ばれる制度で、ワクチンの承認を認めたが、これはCOVID-19 関連で濫用される危険性についての懸念も残る。先ず、政府主導で行うべきは「迅速承認」ではなく、「迅速な第 III 相試験（フェーズⅢ）」である。併せて国には、製薬会社と無縁の第三者機関による，持続的なデータ収集の義務付けが必要であろう。当然ながら、危険性と接種のメリットの検証を継続しなければならず、国民に情報公開することを義務付けて、問題が生じた際に、迅速に「承認」を一時取消できるようなブレーキが働くよう法制度を整えておく必要がある。

令和3年10月22日　独立行政法人医薬品医療機器総合機構　ワクチン等審査部によって、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）ワクチンの評価に関する考え方（補遺3）即ち、「免疫原性に基づく新型コロナウイルスワクチンの評価の考え方」と題する、公式の通知がなされている。ここで重要なのは、PMDAが、感染予防ワクチン関連の情報を特例承認した後に、後付けで評価方法を挙げている点である。すでに国民の8割が接種を終えている。評価方法も決まってない段階で接種を使嗾し、メディア及び河野太郎ワクチン元担当大臣は妊婦も安全であるなどと断言していたのである。

安全性評価（独立行政法人医薬品医療機器総合機構　ワクチン等審査部）による通知では、

実施する臨床試験毎に、「新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）ワクチンの評価に関する考

え方」（令和 2 年 9 月 2 日独立行政法人医薬品医療機器総合機構ワクチン等審査部）の 3.1.4.安全性の評価の項を参考に、被験薬及び実対照薬接種から少なくとも 7 日間に認められた特定の局所反応及び特定の全身反応、並びに免疫原性の確認期間における重篤な有害事象及びその他の有害事象について、情報収集する必要がある。また、最終接種後少なくとも 1年間の追跡調査を行う必要がある。仮に、実施した臨床試験等から、何らかの安全性に関するシグナルが検出された場合には、状況に応じてより大規模な安全性試験が必要となる可能性がある。

今頃になって、「安全性に関するシグナルが検出された場合には、状況に応じてより大規模な安全性試験が必要となる可能性がある」との文言を書き加えても、もはや手遅れである。これは言い逃れの方便でしかない。何よりも、「大規模な安全性試験」なるものに、国民が参与することは、もはや二度と無いであろう。つまり、物事の前後を逆にしている。

さらに、我々の常識を疑うような通知をPMDAは出している。薬剤の「有効性評価を行うために、適切な動物モデルを用いた攻撃試験により、被験薬の発症予防効果を調べることを推奨する」と結んでいる点である。「臨床試験での有効性評価を補足する情報収集」とは、都合の良い話である。

臨床試験での有効性評価を補足する情報収集

非臨床試験：免疫原性の指標に基づいて有効性評価を行う場合、適切な動物モデルを用いた攻撃試験により、被験薬の発症予防効果について補足的な情報を得られる可能性があるため、承認を目指す用法・用量を踏まえた攻撃試験を実施することを推奨する。

本コロナワクチンは、臨床試験との関連性はない。何故なら臨床試験が行われていないからである。白人ですら治験されてない米国製のコミナティを、日本でも特例承認した。人間に投与して安全性、有効性を確認せずに特例承認したと言う点で「人体実験」と言える。

コロナワクチン関連情報の更新（独立行政法人医薬品医療機器総合機構）による通知

機構は、以下のように考える。追加接種における有効性の評価方法について、SARS-CoV-2 ワクチンの有効性を評価可能な中和抗体価の閾値は確立していないものの、SARS-CoV-2 ワクチン接種後の中和抗体価が COVID-19 発症予防効果と相関性を示すことが明らかとなりつつある。本邦においても、「新型ロナウイルス（SARS-CoV-2）ワクチンの評価に関する考え方（補遺 1）変異株に対するワクチンの評価について」で、変異株に対応するワクチンの追加接種後の有効性を、免疫原性の親ワクチンの初回免疫との比較に基づき評価する方法について示しており、SARS-CoV-2 ワクチンの初回免疫が完了した者に同一のワクチンを追加接種した場合の有効性評価については上記の考え方を準用可能と考える。本剤の初回免疫による COVID-19 発症予防効果は既に確認されていることから、試験のサブスタディにおいて免疫原性の評価を行い、本剤2回目接種後に対する非劣性を示すことで、本剤追加接種の有効性を説明するとの申請者の方針について一定の理解は可能である。但し、本剤の有効性については、追加接種による変異株に対する免疫原性の評価や諸外国で得られた追加接種の有用性に関するデータ等も考慮した上で評価する必要がある。

この通知は臨床試験を指したものではないため、何を目的として記述されたか、我々には定かではない。「COVID-19発症予防効果」を我々は問うてはいない。薬剤の毒性や危険性に関する、適正なデータの拠出を望んでいるからである。

三学会（日本産婦人科学会、日本産婦人科医会、日本産婦人科感染症学会）、及び河野太郎氏は、ファイザー社自身がFDAを通じて提出したデータを至急、確認すべき立場にある。彼らは治験での有効性評価基準に基づき、正確な判断をすべき立場の人間なのである。三学会の説く「安全性・有効性」が、単なる「伝聞情報」に依存していることは明白である。

82 percent of pregnant women who were jabbed had a miscarriage.

Shocking Pfizer Study Data Reveals 82% of Jabbed Pregnant Women Had Miscarriages, So They Stopped Counting.